パンダ狂想曲

　上野動物園にパンダが帰ってくる、とNHKをはじめテレビ各局がトップ扱いの大騒ぎをしている。こうした東京キー局の東京圏偏向に苦々しく、時には腹立たしくさえ感じる。雪害や鳥インフル、火山爆発の被害を被っている地方はパンダどころではないであろうし、政治の目を覆うばかりの体たらくのこの時期、メディア感覚を疑う。

　九州新幹線開通を控えて華々しいイベントが繰り広げられている一方で北近畿タンゴ鉄道が累積赤字で廃線の危機に瀕しているという報道もある。これまで新幹線の開通の裏で在来線の廃線や三セク化で「地方切捨て」が行われ過疎化が容赦なく加速してきた。21日国交省国土審議会長期展望委員会は「2050年の日本の国土の姿」について、過疎化や少子高齢化の傾向が継続した場合、05年に人の住んでいた国土の約20％で住民がいなくなってしまうという中間報告をまとめている。

　チュニジアに端を発しエジプトを巻き込んだ中東の政変ドミノはリビアに飛び火し原油高が急速に進んでいる。こうした地政学的要素とは別に経済のグローバル化に伴う新興国の経済発展は加速度的にエネルギー需要を高める。化石燃料は中長期的に高価格化することが自明のなかEV（電気自動車）などの技術革新が進められているが、それよりも移動・輸送の将来展望として『個的移動・輸送から集団的移動・輸送へ』のパラダイムシフトを真剣に検討する時期にさしかかっているのではないか。自動車による移動・輸送を当然のこととして鉄道を廃線にしているが、そんなに遠くない将来又鉄道が必要になる時代が来ることはないのか（少なくとも国土の狭い我国ではその方が格段に効率的である）。そのときになって切り捨てた地方の鉄道を再生することは可能なのか。そんな心配は杞憂に終わるのだろうか。
　
　東京一極集中にシビレを切らした「地方の反乱」は『地域限定』とタカを括っているうちに『うねり』となって既成政党政治に『ノー』を突きつけることになりかねない勢いである。そうなったとき、「高速道路無料化」と「鉄道の在来線存続」のどちらがその時代の『最適の選択』になるのか。
政治の真価が問われている。